人は経済的に豊かになると複数の収入源を持つようになる。この話は、ある程度の資金力や社会的地位を獲得した人は、収入源も拡大できるという話なのだが、その逆も成立する。そうした環境を構築できるよう、早い段階から考え、実践できた人が成功の切符を手に入れているという側面を無視することはできない。

資産が増えるほど、収入源も多様化が進む

ほとんどの人は、会社からもらう給料など、ひとつの収入源に頼って生活している。だが、ある程度、資産が出来てくると、配当や利子など資産が生み出す収入が加わってくる。資産額が巨額になると、働いて得るお金よりも、資産が生み出すお金の方が圧倒的に金額が大きくなるケースも出てくる。

ソフトバンクの孫正義会長やユニクロの柳井正会長など、大企業の創業者は、会社から受け取る役員報酬よりも、株式からの配当収入の方が圧倒的に多い。両氏はかなり極端な例だが、一般的に資産額が大きくなってくるにつれて、資産が生み出す収入の比率が上がってくる。

日本の市区町村で住民の収入がもっとも多いのは東京都港区だが、港区の住民の労働による所得は他の区とそれほど大きな違いはない。一方、資産収入の割合は極めて高く、これが区民の平均年収を大きく引き上げているのだ。

収入源の複数化は資産収益にとどまらない。例えば会社を経営しており、それがうまくいった場合、本業とは別の事業をスタートさせるケースも多い。別な会社からも役員報酬を受け取れば、収入源は確実に多角化してくる。経営者の場合であれば、他企業の社外役員や顧問への就任を打診されることもあるだろうし、会社の設立に際して、出資を依頼されることもあるだろう。関与したビジネスがうまくいけばそこからも別の収入を得られることになる。

こうした副収入源は本業ではないので、本業と同じ時間を割くことはできない。結果として、仕組みそのものが利益を生み出していたり、自身のブランド力というものが金銭に変換されているので、不労所得に近い形になる。

お金持ちの人は、しばしば「お金に働いてもらう」という言い方をするが、こうした稼ぎ方を実現できることこそが、お金持ちの証拠である。しかも、成功者の多くは、成功する前からこうした不労所得のパワーをよく理解しており、それをいかにして構築するのかに全力を傾け、その結果として成功を手に入れている。